【シリコンバレーの一流投資家が教える 世界標準のテクノロジー教養】③今の仕事を続けるために
1.「シリコンバレーの一流投資家が教える世界標準のテクノロジー教養」
第3章を読んで
今日は第3章「リテールテック 体験としての売買」についての要約と考えたことの2点を述べていきます。
＜リテールテックとは＞
オンラインとオフラインを融合してサービスを提供する小売業
日本でリテールテックがすすまないのは、現場の人間任せだから、現在のオペレーションのなかに組み込むこと前提で考えているから
（↔︎アメリカは基盤が整っているので、コロナ禍でも対応が迅速だった）
＜日本のリテールテックのこれから＞
日本の店舗オペレーションと世界の最先端テクノロジーの融合が求められる
→そのためには「強烈な危機意識」が必要
2.考えたこと
- 日本はまだまだリテールテックが浸透していない
- 新しい技術を受け入れる柔軟性が必要
- 日本はまだまだリテールテックが浸透していない
リテールテックの普及により、小売業の市場はより拡大していくと考えます。
ちなみに、小売業とは、消費者に商品を販売する店舗のことです。
身近な例で言うと、スーパー、デパート、コンビニなどが該当します。
近頃は、コロナ禍も相まってインターネットでの通販の需要が高まってきています。
しかし、時代が変わっても「実物を見て買いたい」という需要は一定数あるため、実店舗も必要であるのは間違いありません。
わたしは、食料品や衣類、靴は直接店頭で購入したい派です。
特に、毎回難航してしまうのが靴なんですよね。
足のサイズが女性の平均より大きいので、必ず試し履きしてから購入するようにしてます。
同じサイズでもデザインやブランドによって入らない、なんてことがザラにあります。笑
このようにお店で買うことにこだわりがある方は多いのではないでしょうか？
話は変わりまして、日本は2050年まで労働力人口が減少していくというデータが出ています。
リテールテックの普及によって、この事態に対応しながらも業界をより盛り上げていけるのでは？と考えます。
2020年から、都内に受付やレジが無人化された店舗が続々登場しています。
都内から始まっていますが、きっとこの動きはどんどん地方にも拡大していきます。
無人で運営ができても、データや在庫の管理、店舗の経営に関わる人員は最低限必要です。
したがって、従来の労働者を積極的に活用していくことで人員の流出も防げ、確保していくことができると考えます。
とはいえ、世界と比べて日本が遅れをとっているのは明らかです。
米国で初めてAmazon Goの店舗がオープンしたのが2018年。
このことからも、日本はリテールテックに関して、世界の中で先陣を切った存在ではありません。
IT後退国と言われているのがここからもわかります。
- 新しい技術を受け入れる柔軟性が必要
わたしたちに必要なことはこの現状を受け入れること、新しい技術に対応していく柔軟さだと感じます。
筆者もこの著書の中で述べているのですが、まずは「もうIT企業でない企業はない、ITが関わらない業種はない」という事実を受け入れるところからはじめないといけません。
役職や業界、世代にかかわらず、働いているうえでITは切っても切り離せない存在になってきている事実を受け入れること、柔軟に対応していくことが必須です。
いや、これは大企業の話、、、と思いがちですが、中小規模の個人経営の店舗でも参入しやすくなる状況がきます。
そのチャンスの波に乗っていけたらきっと事業は継続できますし、うまくいけばより発展もできるかもしれません。
前の章でもありましたが、「体験してみないとわからない」のはここでも同じです。
事業を継続していきたいのであれば、時代に合わせて新しい技術を活用していかないと生き残れません。
積極的に情報収集をして、生き残るぞ〜〜〜〜〜！！！！
【出典】
シリコンバレーの一流投資家が教える 世界標準のテクノロジー教養
2050年までの経済社会の構造変化と政策課題について
